アフリカの自動車生産国と日本メーカーの動向

トヨタ、スズキ、いすゞ、ホンダ、日産、三菱、日野がアフリカで自動車を組み立て生産中

アフリカの自動車生産国と日本メーカーの動向

(トヨタの南アフリカ工場、ABP撮影)

アフリカにおける自動車の生産・販売状況についてまとめました。

アフリカでは日本の中古車が普及しているものの、自国での生産が悲願

スズキのエブリィが並ぶナイジェリア・ラゴスの街角
スズキのエブリィが並ぶナイジェリア・ラゴスの街角(ABP撮影)

よく知られているように、アフリカでは日本車が多く走っています。国によっては道路を走る自動車の9割程度がトヨタやスズキを始めとする日本車です。乗用車だけでなく、トヨタ・ハイエースや日産・キャラバン、スズキ・エブリイは、改造してバスとして使われ、文字通り庶民の足となっています。

しかし、南アフリカやエジプトを除いて、登録台数の8-9割は中古車です。その中古車の多くは日本から輸出されており、日本企業とアフリカの間の大きなビジネスとなっていますが、アフリカの政府はどこも、中古車でなく新車を国内で生産して国内で販売する「地産地消」を目指しています。自動車産業は裾野が広いため部品製造業の勃興とレベルアップが期待できること、雇用を確保できること、自動車を輸入する外貨を節約できることなどが理由です。

自動車の国内生産を増やすためには、中古車の輸入に制限をかけ、自動車生産への税制面(関税・法人税)などの優遇策を制定し、新車メーカーを誘致しなければなりません。南アフリカは中古車輸入を禁止し、関税優遇策を取り入れるなどの政策が功を奏し、アフリカ最大の新車生産国となっています。国内販売だけでなく、トヨタがカローラなどを欧州に輸出し、BMWが米国など向けに輸出するなど、自動車や自動車部品の輸出拠点にもなっています。

アフリカで自動車が生産ができている国は?

ある国で自動車生産が可能となるには、前述の(1)政策や税制面の他に、(2)投資規模(固定費)に合うだけの市場、(3)生産が可能となる技術水準が必要となります。政府は通常、優遇策と同時に国内部品調達率を定めますので、国内で部品を調達できる水準に達していることが必要となります。

これらの観点を満たして、国内で自動車が生産されているアフリカの国は、南アフリカ、モロッコ、エジプト、ケニア、アルジェリア、チュニジア、ガーナ、エチオピア、ナイジェリア、ルワンダの計10カ国となります。これらアフリカの工場はすべてCKDまたはSKDの組み立て生産となっています。

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このうち、年間56万台生産している南アフリカと、46万台のモロッコが、アフリカにおける自動車生産の2大拠点です(2022年実績)。ただこの2カ国、生産の内容が少し違います。

アフリカの自動車生産国と台数

南アフリカは、前述の通り中古車の輸入が禁止されているため、国内で生産した新車は国内向けにも販売されています。アフリカ最大の工業国であるため、トラックやダンプカーなど商用車の需要も大きく、国内で生産した車両が国内で販売されています。国内生産台数56万台のうち、乗用車は2割、商用車は5割にあたる計約21万台が国内向けに販売されています。

また、輸出されている35万台とほぼ同じ32万台が販売用に輸入されており、新車の販売市場自体は53万台あります。アフリカのなかでは最大の新車市場です。トヨタ、日野、いすゞ、日産、UDトラックスが南アフリカで生産・販売しているほか、スズキ、ホンダ、三菱、マツダ、ダイハツ、スバル、FUSOなどが輸入者を販売しており、日系の主要自動車メーカーはみな南アフリカでの販売を行っているといえます。

モロッコの新車市場は、乗用車と商用車あわせて17万台ほどと小さく、モロッコで生産されている車両は欧州への輸出向けです。政府は、トルコやウクライナに代わる欧州の工場となることを目指し、ルノーやステランティスとの仏系メーカーを誘致し、輸出特区の設置や港、道路といったインフラの整備を進めてきました。

生産されている車両はほぼ乗用車で、国内で生産され国内で販売されている車両は5万台ほどです。日系自動車メーカーは生産は行っていません。

南アフリカとモロッコに続くのは、生産台数5万台のエジプトと、1万台のケニアです。

エジプトは原則的に中古車の輸入が禁止されており、国内で生産する車両は国内向けが中心です。日産、シボレー、奇瑞汽車がシェアの上位で、トヨタ、スズキ、BYDが続きます。

ケニアは、実は古くから国内組み立て生産を続けてきた国です。たとえばトヨタのランドクルーザーは1977年からケニアで生産されています。ケニアには複数のメーカーの車両を製造する共同工場が2つ存在しており、外資メーカーはみなそこで生産しています。例外はいすゞ自動車で、かつての提携先だったGMが開設した工場を買い取り、自社の工場を保有しています。ケニアにおいて、新車販売台数が最も多いのは、いすゞ自動車となっています。

一方、ガーナ、エチオピア、ルワンダ、ナイジェリアなどは、近年あらたに自動車生産を開始しようとしている国です。とくに注目を浴びているのはガーナで、2019年に自動車産業政策を発表したことで、外資の参入が相次ぎました。

日本の自動車メーカーの動き

トヨタ自動車は南アフリカに主力工場を持ち、乗用車を中心に年間約13万台を生産しています。南アフリカの国内向け乗用車のシェアでは、2位のVWに大きな差をつけて長らくトップです。ケニアとエジプトでは長年現地の生産受託会社に生産を委託しています。

ちなみにアフリカで最も人気があるトヨタ車は何だと思いますか?ハイラックスです。強く、丈夫で、人間も物も乗せられるため、特に所得が低い国や地方にいくほど、場所によってはハイラックスだらけになります。ほかには南アではカローラクロス、ハイエース、フォーチュナーが人気で、ケニアではランドクルーザーやハイラックス、ハイエース、フォーチュナーを、エジプトではフォーチュナーを生産・販売しています。

もっとも最近に生産を始めたのはガーナでは、豊田通商がハイラックスを生産しています。なお、トヨタ自動車と豊田通商の業務提携に基づき、アフリカにおいてトヨタ車を販売しているのは豊田通商です。

南アフリカで5万台を販売しシェア3位に急上昇するなど、近年販売台数を大幅に増やしているのがスズキです。スズキは、南アフリカには生産拠点を持っておらず、インドのクジャラートの工場から輸出したスイフトやエルティガ、バレーノなどを販売しています。

アフリカで生産を行っているのはエジプトとガーナで、エジプトでは現地企業との合弁で、ガーナでは上記の豊田通商の工場で生産をしています。エチオピアやコートジボワール、アンゴラでも販売を伸ばし、アフリカでの年間販売台数は10万台を超えました。スズキの小型車は、個人需要のほかUberなどの配車アプリ用途としても人気です。本体価格が国内中古車と比較しても手頃な上、燃費が良いため昨今のガソリン価格高騰が販売好調の後押しとなっています。トヨタ自動車とスズキはアフリカでの自動車販売やスズキのインド車のOEM供給で提携していることから、トヨタ車への品質イメージはスズキに対しても同様にもたれており、「手頃なトヨタ車」と認識されていることも人気の理由でしょう。なおこの提携により、南アフリカ以外の多くの国でスズキ車は豊田通商のディーラーで販売されています。

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ケニアの道を走るいすゞ車両を改造したバス
ケニアの道を走る、いすゞのトラックを改造したバス(ABP撮影)

いすゞ自動車は、南アフリカ、ケニア、エジプト、チュニジアで、トラックやバスを中心に生産しています。直近ではエチオピアに工場を開設しました。ガーナはまだ開始していませんが、生産を行う予定を明らかにしています。

いすゞのトラックは、現地でとても信頼されており、人気です。ケニアではバスに改造され、ファンキーなペイントを施されて、人々の足となっています。前述通り、ケニアの新車販売台数で乗用車・商用車含めてもっとも販売台数が多いのはいすゞ自動車です。エチオピアの人々は、トラックのことを「Isuzu」と呼んでいます。

販売面では、ピックアップトラックD-Maxも人気です。いすゞ自動車のアフリカ販売台数は年間6~8万台で、その半分は南アフリカやエジプトで販売するピックアップトラックです。D-Maxは南アフリカ工場でも生産を開始しています。

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ホンダは、1981年から二輪車を、2015年から四輪車をナイジェリアで生産してきました。2013年にはケニアでも二輪の生産を開始しています。かつては南アフリカでも委託販売により四輪車を生産していましたが、いまは販売のみとなっています。昨年2023年からは、ガーナでも四輪車の生産を開始しています。

二輪では、ヤマハ発動機がナイジェリアで豊田通商との合弁で生産・販売を行い、ケニアでは販売を行っています。

  • 日本の自動車メーカーの日々の動きは、週刊アフリカビジネスで毎週お知らせしています。
  • 日本企業のアフリカでの動きは、こちらの「アフリカにおける日本企業の動き」で毎月まとめています。自動車メーカーの動きは頻繁に取り上げられています。
  • アフリカで事業を行っている日本企業については、「日本企業のアフリカ進出動向と事例」で包括的にとりまとめています。日本の自動車メーカーの他、自動車メーカーに納品している部品メーカーについても掲載しています。

アフリカビジネスパートナーズは、アフリカ各国の自動車生産台数やメーカー別のシェアといったデータを保有しています。ご関心がある方は、スポット相談市場調査・産業調査として、お問い合わせください。

※引用される場合には、「アフリカビジネスパートナーズ」との出所の表記と引用におけるルールの遵守をお願いいたします。

執筆者: 梅本優香里

アフリカビジネスパートナーズ代表パートナー

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